防災マップは各地方自治体で作られています。
活断層の位置、浸水の起こりやすい地区など、過去の災害データを基にしたものが多いといえます。
防災マップで注目されるのは、その自治体でどのような災害が多いのかということです。
その災害に合わせた防災対策を、心がけておかなければならないのです。
防災マップを活用することで、損害保険への加入商品もある程度は決めることができます。
また、防災マップで危険区域もわかるので、災害によって早期に避難勧告などを出すことも可能です。
避難したものの、結局、被害はなかったという事例もあるでしょう。
しかし避難をしないで大きな被害が出るよりも、万が一を考えて避難するほうがよいのです。
防災マップは、その手助けをしてくれるといえます。
被害の出やすい地区では、住民の自治会レベルでの防災マップも作成されています。
どこが、どのように危険なのかを知ることで、人命など最優先にしなければならない被害を食い止めることができます。
多くの場合、防災マップは役所などに置いてあります。
自分の住んでいるところが、危険区域に入っていないかどうかを確認しておくとよいでしょう。
自治会レベル作成のものは、各戸に配布されることもあります。
